カトリック教会が断固として妊娠中絶に反対の態度を打ち出したのは、第２ヴァチカン公会議（１９６２−６５年）、および教皇パウロ六世の回勅『フマーネ・ヴィテ(Humanae Vitae)――適正な産児の調整について』（１９６８年）においてです。

　しかし、その基礎となる「受精の瞬間から尊い人間のいのちが始まる」という神学的見解の教会による表明は、１８６９年の教皇ピウス九世の教令に遡ります。これは、１８２７年にカール・エルンスト・フォン・ベールによって卵子の存在が証明され、１８７５年にオスカル・ヘルトヴィヒが受精の全過程の説明に成功するという発生学の発展を踏まえたものです。とはいえ、１９世紀中葉から２０世紀中葉への約１００年は、カトリック教会としての鮮明な中絶禁止の立場の表明はなく、神学者も自由に諸見解を表明していました。

　では、カトリック教会の人工妊娠中絶反対は歴史的基礎をもたない底の浅いものかというと、そうも言えません。この反対見解の根底をなす教義的論理が、キリスト教神学体系の確立期、すなわち１３世紀にはほぼ十全に基礎づけられているからです。 その教義的論理とは「霊魂付与」とよばれています。その霊魂付与の時期を定めて、そこから「人間のいのちが始まる」とする神学的立場の確立です。アルベルトゥス・マグヌス（１１９３頃〜１２８０）はこの霊魂付与が受精の瞬間に起こると考えた最初の人々のひとりでした。

　それ以前の西洋では、霊魂付与はあるひとつだけの時点で起こるものではなく、時間をかけて漸進的に起こるのだとする見解が有力でした。人間の個体は植物的段階、動物的段階を経た後に、ようやく不滅の霊魂を付与されるというアリストテレス以来の考えです。トマス・アクイナス（１２２５〜７４）はこの立場に与しました。これも霊魂付与の考え方にのっとったものであり、神から不滅の霊魂が吹き込まれるのは胎児が男性の場合は受精後４０日、女性の場合は８０日頃だというのです。

　人間とは神によって「霊魂付与」された存在だという「いのち」の見方は、西洋文明とキリスト教の伝統のなかでまことに根強い歴史的基礎をもっています。 　そこへ発生学と生殖技術と人権思想の革命的発展と浸透の大波がやってきたわけです。


（参考書）ベルンハルト・ヘーリング『生命・医・死の倫理』サンパウロ、１９９０年